経営情報マガジン「社長25h」 更新：2009.01.13(火)
経営のために意思決定を行う現場では、今でも経験や勘に頼ることが多いといいます。 過去の意思決定にこだわって機会損失を増やしていたり、生産の余力がないのに仕事を受けて利益を減らしたり、一見、儲かるように見える不利な案を選んで、大きな落とし穴にはまるケースが後を絶ちません。 どのようにすれば、そうした間違いに陥らないで済むのか 損得学を提唱する、経営コンサルタントの古谷文太氏に経営の意思決定に役立つ、損得計算について伺いました。（この記事は、「25時間戦う！！社長の"黒字経営"マガジン『社長２５ｈ』2008年11月号に掲載された記事の一部をＢＳＬ会員向けに再掲載したものです。）
「ＡとＢどちらの案が最も有利か？」という経営上の意思決定には、正しい分析と考え方が必要です。経験や勘だけに頼っては、表面上、トクしているように見えてもその実は損をしていることがあるからです。 自社にとって不利な案を有利な案と思い込んでしまう誤りを犯さないためにも、損得学を使って意思決定を行うようにする必要があります。比較の際には、比較対象を明確化することと、条件を整理することが大切になりますが、そのためには、次の３つの原則があります。
この３つの原則に従って、比較することを「比較三原則」と呼んでいます。経営判断でジャッジに迷うときは、この比較三原則を活用しましょう！
※きちんと損得計算をして意思決定を行ったのに、利益がへっていることがある。これは一体どうしたことだろうか？
→秘密のテクニックその２へ続く
過去の意思決定にこだわったり、ある指標のみを信じ込んだりして、不利な選択肢を選ぶ場合があります。経済的に有利な選択肢を選ぶには、「損得計算表」で比較しながら意思決定を行います。損得計算表とは、横軸に(１)比較判断の原則の「やった場合」と「やらなかった場合」の違いを記載し、縦軸に(２)将来比較の原則の「将来入ってくるおカネ」と「将来出ていくおカネ」とその差引である「将来の儲け」を比較して、(３)定点比較の原則に則って、今の時点での損得計算を行います。 （無料会員登録はこちら。）
株式会社百家堂 代表取締役
古谷文太（ふるやぶんた）氏
1965年生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業。技術経営修士（早稲田大学）。米国公認会計士。1989年間組（ゼネコン）に入社。2001年コカ・コーラに転職。現在は、コカ・コーラナショナルビバレッジ㈱執行役員財務担当バイスプレジデント。2008年株式会社百家堂を設立し、代表取締役に就任。
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